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ロボット/アバターによる「一歩先」の未来

石黒浩氏が語る2024年、そしてその先

2024年2月に行われる「大塚商会 実践ソリューションフェア」には、大阪大学栄誉教授の石黒浩氏が登壇する。登壇セッションでは、「新しい技術をどう活用するか」「市場をどう見極めるか」などいくつかの論点で、ロボットやアバター活用に関する2024年とその先の未来を展望する。

ロボット/アバターによる「一歩先」の未来

大塚商会 実践ソリューションフェア2024

特別講演AIで進化するロボット
~現在と「一歩先」の未来を探る~

ロボットとアバターの第一人者である大阪大学栄誉教授の石黒浩氏を招き、ロボットの今と「一歩先」の未来を探る。 石黒氏がAIで進化するロボットやアバターの最新のトレンドを解説し、大塚商会の新規事業推進役員が世界中の最先端技術が集まる祭典CES2024のロボットトレンドをご報告します。 さらに、若手起業家も交え、日本におけるさまざまな問題を解決するための人間とロボット・アバター・AIの共生社会について考察します。

セッション詳細

◆◆◆ イベント概要 ◆◆◆

2024年2月に開催される「大塚商会 実践ソリューションフェア2024」で『一歩先への道しるべ』が企画協力するセッションには、ロボットの研究開発で有名な大阪大学栄誉教授の石黒浩氏が登壇する(、)。

セッションのテーマは「ロボットの一歩先の未来」。多くの業界で深刻な人手不足を背景に、その解決策として注目が一段と集まっているロボットおよびアバターの活用最前線を紹介し、今後を展望する予定だ。

ロボットの実用化については、いくつかの注目ポイントがあると思っている。セッションの企画段階で議論した際の石黒氏の発言と共に紹介しよう。

1)市場の見極め

「まずアバターで働けるマーケットを作ったのちに、付加価値の高いところをロボットに持っていく」

ロボットの適用領域について、石黒氏は慎重な見極めが必要であり、ロボットの先鋒となるのがアバターと位置付けている。ロボットは駆動機構が多いため、どうしても一定比率で故障が避けられず、部品交換や定期メンテナンスの必要性が生じる。その点アバターなら、メンテナンスにロボットほどの費用が掛からない。ロボットを適用したい業務のなかには、アバターでPoC(概念検証)を行い、手ごたえを得られたらロボットに切り替えるのが有効な業務もあるかもしれない。対話が中核である接客業務はその一例だろう。

石黒氏によると、アバターやロボットの方が適している接客業務もあるという。保険や他人には話しにくい悩みを対象とする「コンプレックス商品」などは対人だと話しにくい。こうした商品には積極的にアバターやロボットを適用したほうがいい。

2)製品の完成度

「対話ができないのに、人間のような姿をしたロボットを作るのが間違い」

「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの製品化に象徴されるように、ここ数年で音声認識インタフェースは進化した。しかし、スマートスピーカーは音声コマンドに対して適切な応答はできるが、人間同士が行う「対話」とは程遠い。そのような状態でロボットに実装すると、多くの場合大きな失望につながる。しかし、ChatGPTのような生成AIの登場で、「ロボットとの対話」への道が開けてきた。生成AIの登場は人型ロボット普及の転機となるかもしれない。

3)社会環境の変化

「これまではリモートで働くことが許されなかったが、コロナ禍で許されるようになった」

コロナ禍を経て世の中の常識は一変した。従来、ごく限られていたリモートワークを多くの職場が体験し、その良し悪しを見聞ではなく体感として分かるようになった。リアル出社が戻りつつあるが、リモートワークが選択肢の1つとして考えられるようになったことは大きいだろう。自宅からアバターを通じて働く、あるいは自宅からロボットの遠隔操作を行うといったことに対して、心理的な抵抗は少なくなっている。

4)規制の緩和

「アバターを社会で使うときのいろんな規範について、どのようなルールで使うのか政府機関が議論している」

「ロボットやアバターと共に働く」あるいは「従来、人間が担っていた作業をロボットに任せる」は、自動車などの生産現場では当たり前だったかもしれないが、サービス業はじめ多くの産業では未知の領域である。技術的には可能でも、制度が追い付かない面があるかもしれない。「法制度が無いから使えない/使わない」ではなく、「使えるようにするための法制度を作る/改正する」という姿勢が必要だ。

5)新技術の適切な活用

「AIは機微な商品を売れない。しかしお客の役はいくらでもできる」

2023年は「生成AIの年」だった。実用化はまさにこれからだが、多くの実証実験から見えてきたことがある。アバター接客で石黒氏が実感したのはトレーナーとしての有効性だ。生成AIにさまざまなタイプの客を「演じて」もらい、そのトレーニングにおいてどの言い方が良かったのか、悪かったのかを即座に評価してくれる。一方で販売員は必ずしもできないだろうという。技術は万能ではなく、適用先を見極める必要がある。

論点はまだありそうだが、2月のソリューションフェアではこうした論点について、大塚商会で新規事業を手掛ける執行役員の渡邊賢司氏、メタバースやAIに詳しいスタートアップ企業Bocek代表取締役の沖村昴志氏と共に議論する予定だ。同セッションでは、2024年1月上旬に米ラスベガスで開催されるデジタル技術の専門イベント「CES2024」の動向も紹介する。また、石黒氏がテーマ事業プロデューサーを務める大阪万博で、アバターやロボットに関してどのような実演が行われるのかも聞きたいと思っている。ぜひご登録のうえご参加いただきたい。